いざ妊娠すると嬉しい反面、今の仕事や働き方で続けていけるのか不安になりますよね…。
- 復職後の両立への不安
- 時短勤務で下がる収入
- 止まってしまうキャリア
- 転職や副業への漠然とした興味

復職するのが当たり前だと思っていたけれど、本当にこのままでいいのか迷っています。

その迷いは、めちゃくちゃ分かります。
私ももうすぐ出産予定で、これからの働き方を考えている最中なんです。
出産後の働き方にはフルタイムでの復職だけでなく、時短勤務や転職、副業との組み合わせなど、少なくとも7つの選択肢があります。
| 選択肢 | 収入の目安 | 時間の自由度 |
|---|---|---|
| フルタイム | ◯ | △ |
| 時短勤務 | △ | ◯ |
| 社内異動 | 内容次第 | 内容次第 |
| 転職 | 求人次第 | 求人次第 |
| パート・派遣 | △ | ◎ |
| フリーランス | 不安定 | ◎ |
| 本業と副業 | ◎ ※時間がかかる | 内容次第 |
この記事では、国家資格キャリアコンサルタントの視点から、それぞれの特徴と後悔しないための決め方を整理しました。
どれが正解かは人によって違うため、自分の条件に近いものから読み進めてみてください!
出産後の働き方で迷う3つの理由

出産後の働き方で迷うのは、決して意志が弱いからではありません。
出産を境に、お金・時間・キャリアという働き方の前提が同時に変わるからです。
多くの人が迷う3つの理由から、自分の迷いの正体を言葉にしてみましょう。
収入と家計への不安
1つ目の理由は、収入と家計への不安です。
たとえば時短勤務を選ぶと勤務時間に応じて給与が減るうえに、保育料などの新しい支出も加わります。
| 収入が減る要因 | 支出が増える要因 |
|---|---|
| 時短勤務による給与の減少 残業代の減少 | 保育料 おむつやミルクなどの育児用品 家事の外注や時短家電 |
「減る収入」と「増える支出」の両方を見える化することが、不安を小さくする第一歩です。
子育てとの両立への不安
2つ目の理由は、子育てと仕事を両立できるのかという不安です。
保育園のお迎え時間は決まっていて、子どもの急な発熱で呼び出されることも珍しくありません。
- お迎え時間に間に合わない残業
- 子どもの急な発熱
- 夜間の寝かしつけと睡眠不足
両立の不安は、家族・上司それぞれと事前によく話し合っておくことで大きく軽くできます。
キャリアが止まることへの不安
3つ目の理由は、キャリアが止まってしまうのではないかという不安です。
産休と育休でキャリアブランクができることに加え、復職後の仕事内容が変わってしまうケースもあります。復職後に責任の軽い業務へ固定され、やりがいを感じにくくなる状態は「マミートラック」とも呼ばれています。
- 責任の軽い業務への固定
- 昇進ルートからの外れ
- やりがいの低下
ただし、キャリアの止まり方は会社との調整や、育休中の過ごし方で変えることができます。
まずは選択肢を知って、自分が納得できる道を考えてみましょう。
出産後の働き方7つの選択肢

出産後の働き方は、職場を変えずに働き方を調整する方法から、転職や副業で環境そのものを変える方法まで、少なくとも7つの選択肢があります。
ここからは、それぞれのメリットと注意点を順番に見ていきます。
フルタイムでの復職
フルタイムでの復職は、収入とキャリアを維持しやすい働き方です。
一方で、お迎えや家事の時間を確保するには、家族の協力や外部サービスの活用も検討する必要があります。
- 今の仕事や職場を手放したくない人
- 収入を優先したい人
「今の仕事を続けたい」という気持ちがはっきりしているなら、まず検討したい選択肢です。
時短勤務での復職
時短勤務は、職場を変えずに子育ての時間を確保できる働き方です。
法律では、3歳未満の子どもを育てる人は、原則として1日6時間の短時間勤務を利用できると定められています。(詳しい制度の内容は、厚生労働省「育児・介護休業法について」で確認できます。)
ただし、働かなかった時間に応じて給与は減ります。
時短勤務を使える期間や、給与と賞与の計算方法は会社によって違います。復職前に自分の会社の就業規則を確認しておきましょう。
社内異動や職種変更
同じ会社の中で部署や職種を変えるのも、出産後の働き方を見直す方法の1つです。
会社を変えずに済むため、これまでの実績や人間関係を活かしたまま働き方を変えられるのが強みです。
ただし一般的には、長期間の休職後に新しい部署に就くことは、本人・周囲の双方にとって負荷が大きいとされています。休職前の仕事に戻ることが原則となっている会社も多いので、検討する場合は早めに会社に相談しましょう。
- 希望する部署と理由
- 担当できる業務の整理
- 異動したい時期
転職による環境の見直し
今の職場では両立が難しいと感じるなら、転職で環境そのものを変える選択肢もあります。
最近は、リモートワークやフレックスタイム制を導入して、子育て中の社員が働きやすい制度を整える企業も増えています。
ただし、妊娠中〜育休中に転職が成功するケースは極めて稀です。安易に会社へ退職の意向を伝えることは避けましょう。早めに情報収集を行い、スケジュールやリスクを把握した上で進めることが大切です。
- 応募できる求人があるか検索する
- 転職エージェントに相談する
- 転職活動を行うスケジュール
- 一時的に給与が下がるリスク
妊娠中の今からでもできる転職の準備は、こちらの記事で紹介しています。
パートや派遣への切り替え
働く時間を大きく減らしたい場合は、パートや派遣社員への切り替えも選択肢になります。
勤務日数や時間を調整しやすく、子どもとの時間を優先しやすいのが特徴です。
ただし、収入や社会保険の扱い、将来のキャリアへの影響は正社員と比べて大きく変わります。
- 手取り収入の変化
- 社会保険と扶養の扱い
- 経験できる仕事内容の違い
フリーランス
フリーランスは、働く場所と時間の自由度がもっとも高い働き方です。
仕事を受ける量や進める時間を自分で決められるため、子どもの送り迎えや家事と組み合わせやすくなります。
その反面、収入が不安定であること、成功するまでに時間がかかりやすいことは覚えておきましょう。
- 自分でスケジュールを管理できる人
- 独立するための実績がある人
- 収入の波を許容できる人
既に一定の収入が見込める目処が立っている場合には、大いに検討の余地があります。ただし、リスクも大きいため、まずは会社員の収入を維持したまま副業で小さく始めることをおすすめします。
本業と副業の組み合わせ
本業と副業の組み合わせは、収入を上乗せできるうえに、会社では身に付けられないスキルを育てることにもつながります。
始める前には、勤務先の就業規則で副業が認められているかを確認しましょう。
- ブログやWebライター
- オンラインでのスキル販売
- 資格を活かした相談業務
育休中の副業は給付金に影響することがあるため、この記事の最後にあるよくある質問で詳しく解説します。
後悔しない働き方の決め方

7つの選択肢のうち、どれを選ぶかに正解はありません。
大切なのは、他人の正解ではなく、自分の条件に合った働き方を選ぶことです。
- 1年後と5年後のキャリア像
- 譲れない条件の整理
- 家計と収入の試算
- 家族との役割分担の確認
ここからは、4つのステップで働き方の決め方を整理していきます。
1年後と5年後のキャリア像
最初のステップは、1年後と5年後の自分のキャリアや生活を想像してみることです。
目の前の両立だけで働き方を決めると、子どもが成長したあとに「こんなはずではなかった」と感じることがあります。
子どもが小学校に入学するころにどんな仕事・生活をしていたいかを考えると、今選ぶべき働き方が見えてきます。
- 1年後に続けていたい仕事
- 5年後に身につけていたいスキル
- 5年後にどんな生活をしていたいか
- 大切にしたい働く理由
自分の強みや価値観をうまく言葉にできないときは、厚生労働省の無料診断ツール「jobtag」で整理してみるのも1つの方法です。

譲れない条件の整理
2つ目のステップは、働き方を選ぶうえで譲れない条件を整理することです。
条件があいまいなままだと、どの選択肢にもメリットとデメリットがあるため、いつまでも決められません。
たとえば「18時までにお迎えに行ける」「年収は400万円以上」など、具体的な言葉や数字で書き出すのがポイントです。
- 勤務時間と勤務地
- 最低限必要な収入
- 仕事内容
書き出した条件に優先順位をつけると、選ぶべき働き方が自然と絞り込まれていきます。
家計と収入の試算
3つ目のステップは、それぞれの働き方を選んだときの家計を試算することです。
気持ちだけで決めると、復職後に「思ったより手元にお金が残らない」と後悔することがあるからです。
- 手取り収入
- 保育料
- 家事の外注費や時短家電
- 通勤費やランチ代
認可保育園の保育料は世帯の所得によって変わるので、住んでいる自治体のホームページで目安を調べておきましょう。
家族との役割分担の確認
最後のステップは、パートナーや家族との役割分担を確認することです。
どの働き方を選んでも、家事や育児を1人で抱え込むと、心と体に大きな負担がかかります。
特に保育園のお迎えと子どもの急な発熱時の対応は、復職前に相談しておきたいポイントです。
- 平日の送り迎え
- 子どもの急な病気の対応
- 毎日の家事と育児の担当
実家や地域の支援、家事代行サービスなど、家族以外に頼れる先も調べておくと安心です。
復職前に整えたい4つの準備

働き方の方向性が決まったら、復職や新しい働き方に向けた準備を進めましょう。
準備が不十分なまま仕事を再開すると、最初の数か月で心も体も疲れ切ってしまうことがあります。
逆に、生活の土台を先に整えておけば、仕事に集中できる時間は確実に増えます。
- 保育園探しと保活
- 職場との面談
- 病児保育や預け先の確保
- 家事の外注と分担
どれも時間がかかるものなので、育休中の早い時期から少しずつ取りかかるのがおすすめです。
保育園探しと保活のスケジュール
復職の準備でもっとも早く動き出したいのが、保育園探し、いわゆる「保活」です。
自治体によって異なりますが、4月入園の申し込みは前年の秋から冬に締め切られることが多くなっています。
申し込み前には、通える範囲の保育園を見学して、入園の申請手順を確認しておくことが大切です。
- 自治体(保育課)などへの相談
- 保育園の見学
- 申込書類の準備
地域によっては入園が難しいこともあるため、認可外保育園など第2・第3の候補も考えておきましょう。
職場との面談と働き方の相談
復職前には上司や人事と面談をして、働き方をすり合わせておきましょう。
勤務時間や担当業務について事前に話し合っておくと、復職後の「こんなはずでは」を減らせます。
面談では、できることとできないことを具体的に伝えるのがポイントです。
- 勤務時間と残業の有無
- 担当する業務の内容
- 急な休みへの対応ルール
伝えにくいことほど早めに共有しておくと、職場も配慮の準備がしやすくなります。
病児保育や急な預け先の確保
子どもが体調を崩したときの預け先も、復職前に確保しておきたい準備です。
保育園は、子どもに発熱などの症状があると預かってもらえないのが一般的です。
そのため、病児保育や病後児保育の施設に事前登録しておくと、いざというときに慌てずに済みます。
- 自治体の病児保育施設
- ファミリー・サポート・センター
- 民間のベビーシッターサービス
施設によっては利用に事前登録や医師の書類が必要になるため、時間に余裕があるうちに手続きを済ませておきましょう。
家事の外注と分担の見直し
仕事と育児を両立するには、家事にかける時間を減らす工夫も欠かせません。
食洗機やロボット掃除機などの時短家電や家事代行サービスを取り入れることで、「やらなくていい家事」を増やすことができます。
- 毎日の料理
- 掃除や片付け
- 日用品の買い出し
お金で時間を買うことに抵抗がある人もいますが、心と体の余裕を保つための投資と考えると選びやすくなります。
転職や副業を考えるときの注意点

出産をきっかけに、転職や副業に興味を持つ人も少なくありません。
どちらも働き方の選択肢を広げてくれる一方で、始めるタイミングや手続きを間違えると、給付金や制度を使えなくなることがあります。
勢いで動き出す前に、押さえておきたい注意点を確認しておきましょう。
- 育休中の転職活動
- 副業のルール
- 相談先の選び方
不安なことがあれば1人で抱え込まず、専門家の力を借りることも考えてみてください。
育休中の転職活動の注意点
育休中に転職活動をすること自体は、法律で禁止されているわけではありません。
ただし、育児休業給付金は職場への復帰を前提とした制度なので、育休中に退職するとそれ以降は給付を受けられなくなります。
また、転職先によっては入社してすぐに育休や時短勤務を利用できない場合もある点に注意が必要です。
- 給付金を受け取れる期間
- 退職日と入社日のタイミング
- 転職先の育児支援制度
給付金の詳しい条件は、厚生労働省「育児休業等給付について」のページで確認できます。
就業規則と副業ルールの確認
副業を始めるなら、最初に勤務先の就業規則を確認しましょう。
育休中の場合は、働いた日数や時間、受け取った収入によって、育児休業給付金が減ったり支給されなかったりすることがあります。
- 就業規則の副業の規定
- 届け出や許可の手続き
- 育休中の給付金への影響
判断に迷うときは、勤務先やハローワークに確認してください。
転職エージェントやキャリア相談の活用
転職や副業で迷ったときは、転職エージェントやキャリア相談を活用するのがおすすめです。
子育て中の転職事情にくわしい担当者なら、求人票には書かれていない職場の雰囲気や制度の使われ方を教えてくれます。
また、転職するかどうか決めていない段階でも相談できるサービスは少なくありません。
- 転職エージェント
- キャリアコンサルティング
- キャリアコーチング
キャリアコーチングを検討する際は、無料体験を比較した記事も参考にしてみてください。

出産後の働き方のよくある質問

最後に、出産後の働き方についてよく寄せられる質問にまとめて答えます。
法律や給付金に関わる内容は、制度改正で変わることがあるため、最新の情報を公式サイトで確認するようにしてください。
ここでは特に質問の多い6つを取り上げたので、気になるものから読み進めて、疑問をひとつずつ解消していきましょう。
産後に働き始められる時期は?
法律では、出産の翌日から8週間は原則として働くことができません。
ただし、産後6週間を過ぎて本人が希望し、医師が支障がないと認めた業務であれば、働くことが認められています。
体の回復には個人差があるため、実際の時期は医師と相談しながら決めてください(参考:厚生労働省「働く女性の心とからだの応援サイト」)。
時短勤務を利用できる期間は?
法律で会社に義務づけられている短時間勤務制度は、3歳未満の子どもを育てる人が対象です。
子どもが3歳以上の場合は会社によって異なるため、就業規則を確認しましょう。
2025年10月からは、3歳から小学校に入学するまでの子どもを育てる人に向けて、柔軟な働き方を選べる制度を会社が用意することも義務になりました。
改正の内容は、厚生労働省「育児・介護休業法 改正のポイント」(PDF)にまとまっています。
育休中の転職活動の可否
育休中の転職活動は可能ですが、育休中に退職すると、それ以降の育児休業給付金は受け取れません。
また、育休は元の職場への復帰を前提とした制度なので、職場との信頼関係にも配慮が必要です。
退職のタイミングは、給付金や転職先の入社日とあわせて慎重に検討してください。
育休中の副業と給付金への影響
育休中の副業は、働いた日数や時間、収入によっては給付金が減額・不支給になることがあります。
詳しい条件は、厚生労働省「育児休業等給付について」のページで確認できます。
正社員とパートの選び方
正社員とパートのどちらがよいかは、収入・キャリア・家族との時間のどれを優先するかで変わります。
正社員は収入や社会保険の面で安定しやすく、パートは勤務時間を調整しやすいのが特徴です。
一度パートに切り替えると正社員へ戻るハードルは上がるので、5〜10年後の働き方までイメージして選ぶと後悔しにくくなります。
復職後に働き方を見直すタイミング
働き方を見直しやすいタイミングは、復職から半年後や、子どもの進級・入学の時期です。
実際に働いてみると、育休中には想像できなかった課題や、逆に思ったより続けられる手応えが見えてくるはずです。
最初に選んだ働き方にこだわりすぎず、節目ごとに見直していきましょう。
出産後の働き方の選び方まとめ

出産後の働き方には、フルタイムでの復職から副業との組み合わせまで、少なくとも7つの選択肢があります。
どれを選ぶかに正解はなく、なりたい将来像から逆算して働き方を選ぶことが、後悔を小さくするポイントです。
- 迷う理由は収入・両立・キャリアの3つ
- 働き方の選択肢は少なくとも7つ
- 決め方は将来像・条件・家計・分担の4ステップ
- 復職前の準備は保活から
- 転職や副業は給付金と就業規則の確認が先

選択肢はわかったけど、考えることが多くて何からすればいいか分かりません……

迷いが大きいときほど、まずは1つ行動することが次の一歩につながります!
今日は、「5年後にどんな働き方をしていたいか」を1行だけ書き出すところから始めてみませんか?
1人で考えるのが難しいと感じたら、無料で体験できるキャリアコーチングを活用して、あなたに合う働き方を一緒に整理してもらうのもおすすめです。




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